モラハラの苦しみを解消するために知っておくべきこと

モラハラの苦しみを解消するために知っておくべきこと

一時期、有名タレントの離婚によって話題となったのがこのモラルハラスメント(以下「モラハラ」)です。 モラハラは、物理的な暴力を伴わないことから、加害者だけでなく被害者に自覚がなく、その状況を受け入れてしまっていることがあります。
しかし、人間が他の人間を力で否定し、従わせるというのは、異常な状況です。物理的な力のあるなしに限らず、一時もその被害状況に甘んじていてはいけません。
モラハラによる離婚は、芸能人だけの話ではありません。一般の方々でもモラハラに悩まされて離婚される方がいます。
もし、あなたがモラハラで苦しまれているならば、 こちらからモラハラによる離婚について弁護士にご相談ください。
弁護士が誠意を持ってアドバイスいたします。

モラルハラスメントとは

モラルハラスメントとは、簡単に言えば、自分の常識や理念を常に正しいとして相手方に押しつけ、傷つける行為を指します。
単に、その人の強情な性格ゆえに自分の考えを相手に押しつけてしまった、という事態を超え、自身の常識や理念と相容れない相手方を侮蔑し、罵倒し、その上で、強引に自身に従わせることで、積極的に相手を傷つけること自体を目的として行う行為をいいます。
相手の人格をおとしめる事に一番の目的があるという点で、精神的なDVとでも言えるものです。もちろん、夫婦に限らず、職場や、学校や、対人関係のいろいろな場面で現れるものですが、現在は、ほとんどが夫婦の間の問題での用語となっています。

DV以上に、外からは分かりにくいモラルハラスメント

「モラハラ」の最大の問題点はDV以上に発覚しにくいことです。精神的な問題のため、加害行為が明るみに出にくいのです。

また、加害者(多くは夫)の側が高学歴、高収入なことが多く、自分は社会的にも地位が有り、自分の言っている事は正しいという思い込みがあるケースが多々あります。
そのため、被害者(多くは妻)は、加害者が言っていることが正しく、自分は間違っている、自分は馬鹿である、と思いこんでしまいます。いわゆるマインドコントロール状態です。

  • 「私なんか、だめですから」
  • 「私にはそんなことはできません」
  • 「相手がお金を払ってくれなければ、私は生きていけません」

マインドコントロール下にある被害者の方は、このような弱気な発言をされることが特徴です。さらには、

  • 「相手は、親権などおまえにとれるわけがないと言っています」
  • 「子供を置いて出て行けと言われています、面会はさせないと言われています」
  • 「離婚に無条件で応じなければ生活費を払わないと言われています」

など、根拠のない相手方の勝手な言い分を真に受けて、日々泣き暮らしていることもあります。これもマインドコントロールのなせる技です。

モラハラ問題は、こういった精神構造のゆがみを一つ一つ正していくことから始めなくてはなりません。

モラハラに苦しむ方へ 弁護士法人DREAMからのメッセージ

加害者がどのように正当化しようと、モラハラは「ハラスメント(嫌がらせ)」です。許されるものではありません。
人はそれぞれ平等で侵し得ない人格の権利をもっているのだということを自覚してください。人間は価値を強制される義務はありません。自分も一人のかけがえのない人間なのだという愛情をもって自分自身と向き合ってみましょう。

モラハラを理由に離婚をしたいという場合、被害は精神的なものであり、加害者の加害行為も口頭によるものが多いため、なかなか証拠に残りにくいという困難はあります。
しかし、専門家を介した交渉によって、離婚をできる可能性は十分にあります。今の辛い状況を我慢して、人生を棒にふる必要はありません。

勇気を持って、ご相談ください。

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「モラルハラスメント」に関するよくある質問

  • 相手配偶者のモラハラを理由に離婚できますか。

    はい、できる場合があります。

    双方合意に基づく場合や「その他婚姻を継続し難い重大な事由」に該当する場合(民法770条1項5号)には離婚することが可能です。

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